2019年度メディア芸術連携促進事業　研究成果マッピング　シンポジウムが、2020年2月16日（日）に国立新美術館で開催された。メディア芸術連携促進事業は、メディア芸術分野における、各分野・領域を横断した産・学・館（官）の連携・協力により新領域の創出や調査研究等を実施する事業だ。本事業の目的は、恒常的にメディア芸術分野の文化資源の運用と展開を図ることにある。なかでも「研究マッピング」は2015年度から2019年度の5年間にわたって実施された。本シンポジウムでは、5年間の総括として各分野からの成果報告とパネリストによる討論・提言が行われた。本稿ではディスカッションの様子をレポートする。

ディスカッションの様子

積み上げられた5年間の研究成果

ディスカッション「メディア芸術のための『新しい地図』作りに向けて」においては、下記の面々がパネリスト、コーディネーターとして登壇した。

［各分野代表］
マンガ分野：石川優（大阪市立大学大学院文学研究科 特任助教）
アニメーション分野：土居伸彰（株式会社ニューディアー 代表／新千歳空港国際アニメーション映画祭 フェスティバル・ディレクター）
ゲーム分野：松永伸司（立命館大学ゲーム研究センター 客員研究員）
メディアアート分野：明貫紘子（映像ワークショップ 代表）

［コメンテーター］
細井浩一（立命館大学 映像学部 教授 アート・リサーチセンター長）
小出正志（東京造形大学 造形学部 教授・日本アニメーション学会 会長）
阪本裕文（稚内北星学園大学 情報メディア学部 教授）

［コーディネーター］
吉村和真（京都精華大学 副学長・マンガ学部 教授）

コメンテーターの細井氏、小出氏、阪本氏とコーディネーターの吉村氏はそれぞれ専門が、ゲーム、アニメーション、メディアアート、マンガと4分野に分かれている。ディスカッションの前に、3名のコメンテーターより、シンポジウム前半で行われた各分野の発表に対しての見解が述べられた。

細井氏は所感として「可視化の意義」を挙げ、今まで進めてきたような各分野の研究を、可視化していくことが大事だと話した。そういう観点で見ると、2018年度に比べて、今回は研究成果が見やすくなってきたとしつつも、研究者の立場からの見えやすさであって、一般の人に向けての伝え方には別の問題があると指摘。これは特に分野が横断、融合していくことに起因しており、可視化という点では進捗が見られたが、全体を見渡す地図には至っていないと述べた。
また「地図づくりの向こうは何だろうか」と今後の目標を示唆。今回のマッピングが分野を切り取った地図だとすると、今後の展開として、それに対してどうやって向き合っていくかが課題となる。また、この研究マッピング＝地図をひとつの旅の道具、同じメディア芸術連携促進事業の一環で運用されているメディア芸術データベースを地層と例え、旅をするために、次は杖やコンパス、金属探知機などが必要になるのではと問いかけた。それに向けて、それぞれの分野で進められているプロジェクトが、今どのあたりの立ち位置、段階にいるかを確認したいとした。

小出氏は、各分野でいろいろな悩みや問題を抱えているなかで、あえて研究の成果をまとめることに意味があるとし、「研究の手引き」をはじめとした成果は、外からの意見を取り入れよりよいものにしていくたたき台として重要と評価した。
続いてアニメーション分野について言及。アニメーションは教育、文学などいろいろな立場から研究されているが、日本アニメーション学会の初代会長・大山正氏、2代目会長・横田正夫氏が心理学者だったということもあり、心理学者が若干多いという。自らも執筆した『アニメーション研究の手引き』の第1部に、心理学者の野村康司氏の論考が含まれていたことを挙げ、心理学研究は日本のアニメーション研究、アニメーション界において大きな位置を占めているが、歴史、社会、あるいは工学など幅広い方面からの考察が入っていくといいと述べた。また、同じく第1部に収録されている実証的研究と領域横断的な表現研究の断交に言及した田中大裕氏の文章を読んで、日本アニメーション学会として、アニメーション研究、アニメーションスタディーズ（Animation Studies）について、あらためて考える場を持った方がいいと感じたという。というのも、学会内ではTVアニメーションなどのフォーマットが定まった作品の研究が主流ではあるが、ゲームにはインタラクティブなアニメーションの側面があったりと、領域横断的な側面があるからだ。また同氏は、マッピング研究を生かしてより学際的な取り組みを一層進めていくべきだとし、メディア芸術学会の創設、学会同士で行うメディア芸術学連携という可能性があることを示した。

阪本氏は、各分野の研究のなかで特に興味深かった点として、マンガでは特に日本では国内の作品を日本語で論じる傾向があること、アニメーション研究とアニメーションスタディーズが異なること、海外ではゲームスタディーズが研究のコアになっていることを挙げた。それに比べて、メディアアートは分野の定義問題から始める必要があり、いまだ不定型な状況にあると話した。
次に、自身がメディアアートにおいて、フィルムや旧規格のメディアをどうやってデジタルにして残していくかという問題に自身が取り組んでいることに触れつつ、このあとのディスカッションではアーカイブについて取り上げてほしいとリクエスト。例として、古橋悌二《LOVERS—永遠の恋人たち》（1994年）、ナム・ジュン・パイクのブラウン管TVを使用したビデオアートを挙げた。

左から、吉村氏、小出氏、細井氏、阪本氏

「研究の手引き」制作から見えてきたこと

続くディスカッションでは、最初に「研究の手引き」の制作により明らかになったこと、抱えた問題などについて、各分野の代表者が話した。
アニメーション分野の土居氏は、『マンガ研究の手引き』は4分野のなかで唯一、宛先がきちんと定められており、それはほかの分野に比べてマンガ研究と、自治体やミュージアムなどとの関係が進んでいるからだと指摘した。一方、自身は『アニメーション研究の手引き』をつくっていくなかで、読者層の設定に迷い、あえてアニメーション研究、アニメーションスタディーズという輪郭をきちんと見せるように制作したという。なぜなら読者は無限に想定できてしまい、もし特定の層に限定した場合、必要としている読者に届かない可能性が生まれてしまうことも考えられるからだ。また、同氏は本事業そのものについても言及し、メディアアートも加わったメディア芸術という枠組みでこの4分野が並んでいることは、率直に言って「偶然」でしかないわけだが、歴史が重ねられてきた以上、この偶然をいかにそれぞれの分野のために生かしていくかを考えるフェーズに来ているとした。

土居氏

この話を受け、ゲーム分野の松永氏は2016年に発行した『ゲーム研究の手引き』について振り返った。これは、研究マッピングで作成していた文献リストだけでは研究の状況がわからないため、ゲーム研究について文章で明示する目標で作成された。学生が卒論を書くときの参考のためという用途だったが、同氏は実感として、誰がこれを読んで喜ぶのか、具体的な姿があまり見えていなかったという。発行後、一部の学生が自ら『ゲーム研究の手引き』を見つけ、「役に立った」という感想を届けてくれたのはありがたく、今後、読者からの反応を見ることで需要のあり方が明らかになってくるとし、来場者に向けて、積極的に反応をしていただきたいと声をかけた。
メディアアート分野の明貫氏は、『メディアアート研究の手引き』について、メディアと研究の俯瞰が大きなテーマだったが、客観性を確保することが難しかったと話した。付随して、人員や時間が限られていたため、バイオアートやインタラクティブアートといったジャンル名を網羅できなかったこと、他分野と比べるとメディアアート分野では文献が少なく、附録として収録した文献リストに出ているものがほぼすべてと言ってもいいくらいであることに触れた。また、文献の簡単な解説や説明を入れた方が良かったかもしれないと補足した。しかし一方で、客観性確保のためのひとつの解決策として、メディアアートをテクノロジー史、社会史から眺める方法を提案した。時代ごとのテクノロジー、社会に与えたインパクトなどを押さえなければ、メディアアート作品の意義のようなものが、まったく伝わらない可能性があるためだ。『メディアアート研究の手引き』の第2部では「テクノロジーとメディアアート研究サンプル集」として、実際にその方法でメディアアートを紐解いている。

明貫氏

石川氏は、土居氏の「『マンガ研究の手引き』は宛先がしっかりと決まっている」という発言に対して、宛先の読者にとって本当に有益な内容であるかどうかはわからないため、少し不安に感じていると話した。次に、『マンガ研究の手引き』といいつつ、各章ではマンガだけでなくアニメーションなどに言及していることがしばしばあり、その意味ではマンガ研究に領域横断的な部分が増えているといえるのかもしれないとした。一方、「メディア芸術連携促進事業」という事業の枠組みについても触れ、どういう状態になれば「メディア芸術連携促進」と言えるようになるのかを考えていたという。4分野がそれぞれの独自性を保ったまま手をつないで連携するのか、4分野を「メディア芸術研究」として包括することを促進するのか、そもそも「メディア芸術研究」といった領域が成立するのかと疑問を呈した。

（information）
2019年度メディア芸術連携促進事業　研究成果マッピング　シンポジウム
日程：2020年2月16日（日）　13時〜16時
会場：国立新美術館　3F　講堂
参加費：無料
主催：文化庁